１９９７年に京都でＣＯ２削減に関する国際会議が開催され「京都議定書」が定められました。
２０１５年、その後継議論として、フランスにおいて「パリ協定」が定められました。
２０１６年、アメリカの当時のオバマ大統領が世界最大の人口を擁する中国・インドにも働きかけて、翌年２０１７年から協定順守が始まりましたが、
その年に当選したトランプ大統領は「パリ協定」の嘘に気づき協定から離脱しました。
さて、このことについて、誰が正しいのかではなく何が正しいのだろうか？
私は、トランプ大統領の判断は優れて正しかったと思います。
トランプ大統領は、オバマさんがＣＯ２削減政策を進めた結果、アメリカの製造業が衰退し、町ごと消滅したのを、チェンジして見事に産業を復活させ、町を再興しました。
「パリ協定」から離脱したことでトランプ大統領は世界の人々から批判されていますが、批判をものともせずよき判断をしたすばらしい点を見習ってもらいたいものです。
日本を始め、世界中の政府とそれを構成する方々は、2013年度比で温室効果ガスを26％削減し、さらに2050年までに80％削減実現に向けてまい進中です。
その結果、何が起きるのだろうか？
おそらく、製造業は衰退し、台風‣地震の際に倒壊・損壊する風力発電タワーや太陽光発電パネルが林立するのだろうと思います。
そして、その先にあるのは、産業の枯渇と人類滅亡だろう。
ちなみに、東北震災で被災した福島原発の事故は、地震によるものではなく、津波によるものであり、当初の設計時には標高３０ｍであったのを、外国人の某技術者の強硬な訂正要求によって標高１０ｍに変更した結果で起きたことは事実ですが、あまり報道されてないので、
世界中に誤解が広まり、反原発運動につながっています。
原発は、低コストでクリーンなエネルギーです。
標高３０ｍ以上にするとか、小型にして地下シェルターに設置など工夫した場合は、中東関連や中国が不法に占領する南シナ海から発生する石油危機から日本国民の生命と産業を守ることは間違いありません。
ＣＯ２削減の嘘を見抜けるように、現在の人々の知性が高まれば、人類の悲劇を防げますが、周囲の人々に異論を唱えるのを恐れて変わりようがありませんので、更なる代替エネルギー開発が急がれます。
